テイクを極める

ベッドマットの消毒作業

ベッドの場合、シーツや毛布などの寝具は選択をすることがベッドのマットと、洗濯するのは難しい。しかし、汗をかなり吸っており、非常に汚れているものだと実感しているので、天気がいい時にベランダに出して、布団を干すようにベッドのマットが乾燥している。効果のほどはよくわからないが、日光によってダニなどは、退治することができる気がする。
足が悪くてこれからの時期は外に出ることなく母はリビングで一日を過ごすことが多くなる。ベッドがないので、ソファをベッド代わりに昼寝をするので、少し大きめのソファーが必要と家具店に行くの購入をしてきた。リビングの日差しの良いゴトエヅゴ家事に疲れたら少し横になる。母の好みの場所がある。
　◇３０年経過し傷む
　日立さくらまつりの「みこしパレード」や各地域のお祭りなどで市民に担がれ親しまれている「日立市民みこし」の全体修繕をするため、募金運動が始まっている。市民自らが管理、維持している同みこし管理委員会（志賀勝弘委員長）が中心となって今年３月末までに２５０万円を目標にしている。【臼井真】
　市民みこしは、盆踊りや市民祭りなどが各地で活発に実施されるようになってきた昭和５０年代前半、地域のコミュニケーションの活性化のため、神事に関係なく誰でも担ぐことができる市民みこしを作ろうとの機運が高まり、７８年に市民みこしをつくる会が発足。翌年に市民や企業、各団体などからの寄付金、市の補助など約７００万円をかけて重さ４５０キロの市民みこしが完成した。
　みこしは現在までに、日立さくらまつりや消防出初め式、各地域のお祭りなどで市民の手によって担がれてきた。８６年には市民みこし訪問団約１５０人がニュージーランド・オークランド市で開かれた「ジャパンウイーク」に参加した際に、国際親善姉妹都市であるタウランガ市を訪問して、みこしパレードを披露して国際親善を深めた。
　作製から３０年が経過したため、屋根の漆や担ぎ棒、装飾品などの傷みが激しく、「市民に安心してみこしを担いでもらいたい」と募金で全体修繕することになった。同委員会では「活気あふれるまちづくりのためにご協力を」と呼び掛けている。
　個人が１口１０００円、企業や団体など１口１万円。漆の塗り替えや担ぎ棒・飾りひも交換などの修繕に充てる。問い合わせは同委員会事務局の市民活動課（電話０２９４・２２・３１１１内線５１３）へ。

１月１０日朝刊

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　サッカーの全国高校選手権で初の決勝進出を決めた久御山高の保護者たちが９日、ジャスコ久御山店前で募金活動をした。
　神奈川と東京での試合が続き、遠征や生徒の応援バス補助費が底を尽き、１０日の決勝戦を前に住民の支援を求めることにした。
　午前１１時、買い物客でにぎわうジャスコ前に保護者会の足立眞弓会長など父母約１０人が立ち、住民に協力を呼び掛けた。公立高として唯一ベスト４、決勝に進んだ久御山高イレブンの快進撃を知る住民が多く、募金箱に駆け寄ってカンパする家族連れが続いた。募金は同高で引き続き行う。
　決勝戦応援のため、９日夜に生徒や父母、住民約４５０人がバス１３台で東京の国立競技場に向かった。

　知的障害児者や家族らが出場するランニング大会が９日、根岸森林公園（横浜市中区）で行われ、障害者約２３０人を含め、家族や学生ボランティアら約６００人が参加した。「自分らしく走る」をテーマに障害者地域スポーツネットワーク「チーム・フリーバーズ」（小川和豊代表）が毎年主催し、19回目。

　県立藤沢養護学校教諭の小川代表が、「障害児者が安心して参加できる大会を作ろう」と始めた大会。当初の参加者は70人程度だったが、年々参加者や支援者が増えている。県立舞岡高校（横浜市戸塚区）の生徒約１００人もボランティアとして伴走などを務めた。

　種目は距離別にタイムを競う３レースと家族や友人と一緒に走る３レース。横浜市青葉区の一家４人はファミリーの部に初参加。市立新治特別支援学校に通う女児（７）の車いすを交代で押しながら１・３キロを完走した。母親は「学校以外の場でこんなに人が集まる大会はなかなかない。いい経験になった」と笑顔で話していた。小川代表は「学生ボランティアの協力や、家族も参加できるレースもあるので、楽しく参加できる雰囲気ができてきた。20回目もやりたい」と話した。

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　県内の公立小中学校で平成２１年度末、学校給食費が未納の児童、生徒は９１９人で全体の０・４９％にあたり、未納総額は２２６１万８６９２円にのぼることが県教育委員会の調査で分かった。

　前回（１７年度）の調査に比べ５人減少しており、未納の原因は「保護者の経済的な問題」が４７３人（５１・４％）、「保護者の責任感、規範意識の問題」は３７３人（４０・６％）で、そのどちらが主ともいえないとするものが６５人（７・１％）だった。前回の調査では４割だった経済的な理由が増えているのが特徴。

　未納の児童、生徒の保護者に対してはほとんどの学校で電話や文書による督促を実施しており、８割の学校では面談や家庭訪問を行っている。また７割で就学援助制度の活用を勧めている。